ビットコイン投資を始めたいなぁ。
でも死亡(大失敗)したくないよね。
この記事では、ビットコイン投資におけるリスクと失敗事例を元に、死亡(大失敗)を避けるための投資戦略を提案します。
おくりびとは難しくても、ビットコインで堅実に資産を増やしていくことは、それほど難しくありません。
これからビットコイン投資を始める方は、ぜひご覧下さい。
ビットコインのリスクと失敗例3選!
まずビットコインのリスクについて説明した後、失敗例を紹介していきます。
ビットコインのリスクとは?
ビットコインの主なリスクは、以下の通りです。
- 市場の変動性
- セキュリティの脆弱性
- 規制の不確実性
ビットコインは価格の急激な変動が頻繁にあり、セキュリティ問題(ハッキングなど)や規制の変化が影響を与えてきました。
ですので投資家はビットコインの高いリスクを理解し、適切なリスク管理を行う必要があります。
ハッキングリスクによる失敗例
ビットコインはデジタル資産であるため、ハッキングのリスクが常に存在します。
過去にはビットコイン取引所のハッキングにより、大量のビットコインが盗まれた事件が多発していました。
有名な失敗例はコレ。
2014年のマウントゴックス取引所のハッキング事件では、約85万BTCが盗まれた!
投資家はセキュリティ対策を徹底し、取引所の信頼性を確認することが重要です。
その他の失敗例
仮想通貨を盗まれて大損した芸人はコチラ
暴落リスクによる失敗例
ビットコインは市場全体の心理状態に大きく影響され、急激な価格の暴落が起こり得ます。
ビットコインの価格は供給と需要、市場の感情、外部のニュースに敏感に反応します。
暴落による最初の失敗例はコレ。
- 2018年のビットコインの価格暴落
- 当時、市場の過剰な期待からの急速な下方修正
投資家は市場の動向を常に注視し、暴落を考慮した上で投資することが重要です。
税金リスクによる失敗例
ビットコインに関連する税金の扱いの不明確さや変更が、投資家にとってのリスクとなります。
多くの国ではビットコインに関する税制がまだ発展途上であり、税法の変更が予測不可能なリスクを生じさせます。
話題になった税金の失敗例はコチラ。
- 2017年Aさんが急騰したビットコインを他の仮想通貨に交換
- 2017年12月国税庁が仮想通貨の交換取引も課税対象になると公表
- 2018年1月仮想通貨の価格が暴落
- 2018年Aさんは仮想通貨の交換取引も課税対象になると知らず納税せず
- 2019年9月税務署からAさんに申告漏れを指摘!
しかし手元の暗号資産は暴落しており、お金がなく納付出来ず
日本では仮想通貨の利益に雑所得として所得税が課せられますが、これは他の資産と異なる扱いです。
投資家は税制の変化に注意し、税務に関する知識と適切な申告が必要です。
死亡(大失敗)しない投資戦略とは?
仮想通貨へ投資するの死亡(大失敗)は避けたいですよね。
ここでは、死亡を避ける3つの戦略について説明します。
信用できる取引所を利用する
信頼性の高い取引所の選択は、セキュリティと資産保護の面で重要です。
評判の良い取引所は高度なセキュリティ対策、適切な規制遵守、安定した取引環境を提供します。
大手の取引所なら信頼できますね。
また信頼できる取引所の資料として、金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」に登録されているかを参考にすると良いでしょう。
過去には信頼性の低い取引所でハッキング事件が発生し、大規模な資産損失がありました(例:マウントゴックス事件)。
信頼できない取引所は避けましょう。
取引所の選択にはセキュリティ、規制遵守、ユーザーレビューを重視する必要があります。
長期視点でビットコインに投資する
長期投資は短期的な市場変動からの影響を最小限に抑え、安定した収益を目指す戦略です。
ビットコインの価格は短期間で大きく変動しますが、長期的には成長傾向を示しています。
上記のチャートからも分かる通り、ビットコインの価格は2015年から2023年にかけて、140倍以上の成長を遂げました。
長期投資は市場の短期的な上げ下げに惑わされず、ビットコインの基本的な価値に注目する戦略です。
税金をコントロールする
投資における税金の管理は、利益を最大化するための重要な要素です。
日本ではビットコインの利益は雑所得として申告し、所得税が課されます。
利益が4千万円を超えると税率が55%になることも。
ですがビットコインの利益を確定せず、定期的に積み立て続けると税金を払わずに資産を拡大し続ける手法もあります。
投資家は自国の税法を理解し、税金対策を行うことで、手元に残る利益を最大化することが大切です。
ほったらかしてもいいお金で始めよう!
仮想通貨に投資を始める際は、日常生活に影響を与えない「余裕資金」を使うべきです。
投資にはリスクが伴うため、生活費や緊急時の貯蓄など、必要不可欠な資金は投資に充てないことが推奨されます。
余裕がないと投資判断を誤ります!
安心して投資を行うためには、ほったらかしてもいいお金(余裕資金)を投資に使用することが重要です。
生活費や緊急時の貯蓄を守りつつ、余裕がある資金で投資を行うことで、リスクを抑えながら安心して投資を楽しみましょう。
ビットコイン自動積立で利用したい取引所2選
ここでは、ビットコインの自動積立で利用したい取引所2つをご紹介します。
コインチェック
コインチェックは、ユーザーフレンドリーなインターフェースと安定したサービスで自動積立に適しています。
自動積立サービスの特徴は以下の通り。
- 約300円から積立可能
- 引き落とし先の銀行口座が選べる
- 自動なので手間要らず
コインチェックは日本国内でも高い人気を誇り、多くのユーザーが自動積立サービスを利用しています。
初心者から経験者まで、安心して使える取引所としてコインチェックは適しており、自動積立にも優れた選択肢です。
GMOコイン
GMOコインは、高度なセキュリティと使いやすさで自動積立に最適な取引所です。
セキュリティ面で高く評価されており、信頼性の高い取引所の一つとされています。
自動積立サービスの特徴はコチラ。
- 簡単シミュレーションが出来る
- 毎月500円から積立可能
- 販売所の取扱銘柄が全て積立可能
また積立設定の柔軟性や自動売買機能の充実など、ユーザーのニーズに応える多様な機能を提供しています。
GMOコインは、高いセキュリティと使い勝手の良さで、自動積立を行うユーザーにとって信頼できる選択肢の一つです。
仮想通貨を自分のペースで積み立てたい場合は?
ビットコインを自動で積み立てるのではなく、相場を読んで自分のペースで積み立てたい方むけにビットバンクをご紹介します。
ビットバンク
ビットバンクは自分のペースで仮想通貨の積立を行いたいユーザーに適しています。
ユーザーが手動で簡単に取引することが可能で、スマホアプリからも簡単に板取引することが可能です。
板取引とは?:取引者同士で希望価格を提示して仮想通貨を売買する
また他の取引所と比較して手数料が低い為、頻繁な取引でも利益を多く確保することが出来ます。
自分の投資スタイルや資金計画に合わせて積み立てられるビットバンクは、仮想通貨の積立に最適なプラットフォームです。
まとめ
この記事では、ビットコインのリスクを以下の3つにまとめ紹介しています。
- ハッキングのリスク: ビットコインはデジタル資産なので、ハッキングのリスクが常に存在
- 暴落のリスク: ビットコインの価格は非常に変動が激しく、これが大きなリスクをもたらす
- 税金のリスク: 仮想通貨の法的地位は発展途上で、規制変更が予測出来ないリスクを生じる
上記のリスクに対して、「信用できる取引所の利用」「長期視点で投資」「税金のコントロール」3つの投資戦略を駆使して余裕資金で投資を楽しんでください。
信用できる取引所については、以下の比較表をご参考ください。
項目 | コインチェック | ビットバンク | GMOコイン |
---|---|---|---|
自動積立 | あり | なし | あり |
取扱通貨数 | 23銘柄 | 30銘柄 | 26銘柄 |
レバレッジ取引 | なし | なし | あり |
セキュリティ | 高い | 高い | 高い |
サポート | メール, 電話 | メール, チャット | お問い合わせフォーム,チャット |
特徴 | NFTマーケットプレイスを提供 | リアルタイムでの取引が可能な高速マッチングエンジンを採用 | 出金の手数料が無料 |
Q&A
ビットコインの実態について、気になるQ&Aをまとめましたのでご覧ください。
仮想通貨で損した芸人は誰ですか?
お笑い芸人で藤崎マーケットのトキさんは、仮想通貨で大きな損失を経験しました。
2018年に仮想通貨が盗まれて、貯金が全てなくなったことをつぶやいています。
コインチェックの仮想通貨が全て盗まれました。貯金すべてなくなりました。仕事ください。 pic.twitter.com/gouDYEUOmw
— 藤崎マーケット・トキ (@fujisakitoki) January 26, 2018
平成ノブシコブシの吉村崇さんも仮想通貨の大損で、貯金が100分の1に激減したことをテレビで明かしています。
仮想通貨市場の価格変動は大きく、芸能人も例外ではなく、時に大きな損失を被るリスクがあるので注意しましょう。
ビットコインの日本人保有率は?
ダリア・リサーチの調査では、日本人の暗号資産保有率は11%と報告されています。
しかし、他の調査では1.7%や7.8%とされており、数値には幅があります。
仮想通貨を保有者が増えましたね。
この保有率は、国際的な平均や他国と比較しても相対的に高い方です。
日本におけるビットコインや他の暗号資産の保有率は、国際的に見ても高い傾向にあり、日本人の間での仮想通貨の人気を示しています。
ビットコインをほったらかしにしておくと税金はかかりますか?
結論から書くと、ビットコインを単に保有しているだけでは税金は発生しません。
以下の場合で利益が発生した時に限り、所得税が課せられます。
- ビットコインの売却
- 他の仮想通貨へ交換
- ビットコインで商品を購入
- レンディングで利息を受け取る
ですのでビットコインを購入して価値が上がっても、売却しなければ税金は発生しません。
ビットコインの保有自体には税金はかからず、取引や購入、レンディングで利益が発生した場合のみ税金が適用されます。